2024年試験または2025年試験で、司法書士試験合格を目指す方のためのDVD講座、全科目セットです。
資格学校と同等の本格的授業を格安価格で視聴できます。
セット内容は、以下の全科目（定価134,200円）DVD95枚の新品です。
民法(総則 8,800円、物権 9,900円、債権 9,900円、親族相続 8,800円)、
不動産登記法 (上巻 9,900円、下巻 9,900円)、商法会社法(17,600円)、商業登記法(17,600円)、
民事訴訟法・民事執行法・民事保全法(12,100円)、供託法・司法書士法(9,900円)、刑法(9,900円)、憲法(9,900円)
ゼロから合格を目指す方や、基礎を再確認して更なる得点アップを目指す方のための講座です。
担当は堀川先生と武市先生です。 分かりやすい授業で有名な先生ですので、初心者の方でも安心です。
もちろん直近の法改正に対応しています。
このセットだけで基礎知識が完成するので、他に購入するものが必要なく、とてもお得です。
お届けするものは、
DVD-video 80枚(1枚は2時間半程度、テレビ・カーナビ・ポータブルDVDプレーヤー視聴用)と、
DVD-R 15枚(上記の全ての動画mp4とテキストのPDF、パソコン視聴用)です。
DVD-Rに入っている動画やテキストをスマホにコピーすれば移動中などに「ながら勉強」をすることができます。
もちろん、テキストは印刷したりスマホで読んだりすることもできます。
備考 ※必ず最後までお読み下さい。
ご入金確認後、DVDのみをソフトケースに入れてお届けします。
ハードケースや印刷物は、お届けしません。
テキストはDVDの中にPDFで入っています。スマホやパソコンで読んだり、印刷したりできます。
この商品は合格TVの正規品です。万一動作が不調な場合はサポートさせていただきます。
司法書士試験は、合格すればスグに仕事に結びつく資格です。
1日でも早く勉強を始めるほうが有利です。
このDVDで合格を勝ち取って下さい！
◇◇◇ 司法書士試験合格講座 全科目講義 全80回 目次 ◇◇◇
■民法序章・民法総則(全4回、PDFテキスト約100ページ)
1. 権利の主体
2. 権利の客体
3. 法律行為
4. 意思表示
5. 瑕疵ある意思表示
6. 意思表示の効力発生時期と受領能力
7. 代理
8. 無効・取消し
9. 条件・期限
10. 時効
■物権(全9回、PDFテキスト約200ページ)
(物権)
1. 物権法序論
2. 物権の変動
3. 占有権
4. 所有権
5. 用益物権
(担保物権)
1. 担保物権総論
2. 留置権
3. 先取特権
4. 質権
5. 抵当権
6. 根抵当権
7. 非定型担保
■債権(全7回、PDFテキスト約200ページ)
1. 権利の意義と性質
2. 債権の種類
3. 債権の効力
4. 多数当事者間の債権・債務
5. 債権の譲渡
6. 債務の引き受け・履行引受
7. 債権の消滅
8. 契約総論
9. 契約各論
10. 契約によらない債権発生原因
■親族・相続(全4回、PDFテキスト約140ページ)
1. 親族総則
2. 婚姻
3. 親子
4. 親権
5. 後見、保佐及び補助
6. 扶養
7. 相続総則
8. 相続人
9. 相続の効力
10. 相続の承認及び放棄
11. 財産分離
12. 相続人の不存在
13. 遺言
14. 遺留分
■不動産登記法(上・下)(全13回、PDFテキスト約500ページ)
1. 不動産登記法の全体構造
2. 所有権に関する登記
3. 用益権に関する登記
4. 抵当権に関する登記
5. 根抵当権に関する登記
6. 先取特権に関する登記
7. 不動産質権に関する登記
8. 仮登記
9. 信託の登記
10. 処分制限の登記
11. 工場抵当に関する登記
12. 区分建物に関する登記
13. 不動産登記法 総論
■商法会社法(全10回、PDFテキスト約400ページ)
1. 会社法総則
2. 株式会社
3. 持分会社
4. 外国会社
5. 商法
■商業登記法(全10回、PDFテキスト約600ページ)
1. 商業登記総論
2. 株式会社の登記
3. 特例有限会社の登記
4. 持分会社の登記
5. 外国会社の登記
6. 個人商人の登記
7. 登記の更正及び抹消
8. 法人登記(会社以外の法人の登記)
■民事訴訟法・民事執行法・民事保全法(全7回、PDFテキスト約300ページ)
1. 民事訴訟法
2. 民事執行法
3. 民事保全法
■供託法・司法書士法(全4回、PDFテキスト約200ページ)
1. 供託法
2. 司法書士法
■刑法(全6回、PDFテキスト約200ページ)
1. 刑法総論
2. 刑法各論
■憲法(全6回、PDFテキスト約200ページ)
1. 憲法総論
2. 基本的人権総論
3. 包括的基本権と法の下の平等
4. 精神的自由権
5. 経済的自由権
6. 人身の自由
7. 社会権
8. 国務請求権(受益権)
9. 参政権
10. 国会
11. 内閣
12. 裁判所
13. 財政
14. 地方自治
15. 憲法保障
16. 天皇
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